兼業農家から水稲専作経営への転換

山口さんは1839年から続く米づくり農家に生まれました。1年間外で働いた後、2005年、21歳の時に家業の手伝いを始めました。当時の山口家は、10haほどの水稲作と建物の外壁工事の仕事を行う「兼業農家」でした。
2012年、28歳の時に、お父様から経営を引き継いだのを機に、外壁工事の仕事を減らし、水稲専作経営へと転換していきました。その理由をたずねると、「率直に言って農業のほうが楽しかったから。大きなお金が動き、やり方次第では稼げると考えたから」とのこと。

経営を引き継ぐまでの「修行時代」は、「作業や機械の操作は父から、米づくりの具体的な流れは祖母から教わった。振りかえると、苗づくりや水管理に限らず地域の昔の米づくりのことなど祖母から学ぶことは多かった」と言います。ところで、山口さんの祖母様は、90歳を過ぎてなおご健在とのこと。家族総出での田植えや収穫など、米作り体験が、山口さんの「原風景」となっています。

限られた面積で高収益を

2012年に経営を引き継いだ時点での面積は12～13ha程度。それを、親戚や地域の知り合いに声をかけながら徐々に増やしていきました。しかし、まだ「稼げる面積」には至っていなかったことから、まず、単位面積当たりの収量を上げることに取り組みました。土づくりや施肥方法などの栽培管理技術は、普及センターの指導を受けました。具体的には、施肥体系を基肥一発肥料から基肥＋追肥体系に転換しました。流し込み施肥など新しい技術を取り入れて、水稲の生育を診ながら最適な栽培管理ができるように改善しました。この時期に、山口さんは米作りの腕を磨いていったと言えます。

JGAPの認証を受ける

2017年、東京2020オリンピック・パラリンピックでの取り扱いを目指し、山口さんの農場は「JGAP」の認証を受けました。結果的には、オリンピックとは結びつきませんでしたが、JGAPに取り組むことにより、毎日の作業や資材の流れなどを記録として残す癖が付いたそうです。これは、補助事業を受ける時などの書類作成に役立ちました。
もともと几帳面な性格の山口さんですが、JGAPに取り組むことで得た「記録に残す癖」は、後述する「スマート農業実証プロジェクト」でも大いに役立ちました。

転機となった「茨城モデル水稲メガファーム育成事業」

農地を拡大しながら水稲の技術を磨いていた山口さんに転機が訪れました。「茨城モデル水稲メガファーム育成事業」への応募を決断したことです。これは、県等が中心となって100ha超の水稲経営体を3年で育成する支援事業です。そして、2018年にこの事業に参画し100ha超の経営を目指すこととしました。この時点での経営面積は33haでした。
山口さんがごく短期間で経営面積を拡大するメガファーム育成事業への応募を決断した理由は、「周囲に100ha超の経営体が存在しており、自分もそこに早くたどり着きたかった。若いうちに100haを達成することで見えてくる景色を早く見たい。そして次のステップに踏み出したい」と考えたからだそうです。
急激な規模拡大には、機械や施設など大きな投資が必要となります。また、必ず成功するという保証もありません。天候などの影響で収穫がうまくいかないことへの不安はあったものの、「やらないで後悔したくない。やらなかったことによる後悔は人生の中で最も避けたい。」という強い気持ちが山口さんのチャレンジを後押ししました。そんな山口さんの気持ちを理解し、ご両親も協力を約束してくれました。
結果として、水稲経営面積は、2019年50ha、2020年68haと着実に増え、2021年には107haと目標の100ha超を達成しました。山口さん37歳の時でした。
成功の背景には、山口さんのこれまで培った優れた栽培技術や経営管理手法に加えて、「稲敷市（農政課、農業委員会）、農地中間管理機構、茨城県県南農林事務所（企画調整部門、稲敷地域農業改良普及センター）が推進チームを組み、耕作者や地権者に対する説明会や個別訪問を行うなど、農地の集積・集約化を強力に支援してくれたこと。そして、何よりも地域の方々がメガファーム育成事業の趣旨をよく理解してくれ、大事な農地を快く自分に任せてくれたことが本当に大きく、今でも感謝しています。」と振り返ります。個別訪問等には山口さん自身も参加し、地域の方に自分を知ってもらうとともに、地域の状況を把握し、地域の方から信頼を得られるように努めました。
100haを限られた人数で耕作するためには、農地を集める（集積）だけでなく、分散している農地を1か所に集約することが大切な条件です。それに伴い1区画を大きくすることで、大型の作業機を導入でき、作業速度が格段に向上することを実感しました。